がんによる収入減少、どんな保険で備えるべき？

働いて収入を得ている方は、がんになった時の備えにはがんの治療費だけではなく、
働けなくなった場合や収入が減った場合のことも考えておく必要があります。

がんにかかった場合、異動や休職、転職、退職など何らかの形で就労状況が変わり、収入が減ってしまう可能性があります。
東京都の調査によると、がん罹患後、「個人の収入が減った」という人は56.8％に上ります。

一方、支出についてですが、治療費などで増えることはあっても減ることはほとんどないでしょう。
日々の生活にかかるお金や子どもの教育にかかるお金など、がんになっても変わらずに必要となります。
特に、住宅ローンが残っている、子どもの教育費がかかってくる、といった働き盛りの世代の大黒柱の方ががんになってしまったケースでは、何も備えがないとなると本当に切実です。

では、がんにかかってしまい収入が減るリスクに対して、どのような保険で備えることができるでしょうか。

①がん保険
がん保険のがん診断給付金は、がんと診断された時点で一時金が支払われる給付金で、がん保険の基本保障の一つです。
一括で支払われたお金を治療のためだけでなく、生活を守るための収入の補てんにすることもできます。

②生前給付保険（三大疾病保険）
三大疾病（特定疾病）保険とは、三大疾病（がん、脳卒中、心筋梗塞）により所定の状態と診断された際に、一括で保険金が支払われる保険です。
一括で支払われたお金を、治療のためだけでなく生活を守るための収入の補てんにすることもできます。

③就業不能保険／所得補償保険
病気やケガによって働けない状態になった場合に、毎月、給与のように給付金が支払われます。
※「働けない状態」という基準は保険会社によって異なりますので確認が必要です。

④住宅ローンの保険
住宅ローンを組む時に契約する「団体信用生命保険」には、三大疾病（がん、脳卒中、心筋梗塞）により所定の状態と診断された際、住宅ローンの支払いが免除されるタイプがあります。

がんに備える保険だけでもこれだけの種類がございます。
また、どれが1番ということはなく、お客様の状況にあったものを選ぶ必要があります。
弊社ではお客様の状況を伺ったうえで、最適な保険をご案内しております。ご相談は何度でも無料ですので是非一度ご相談ください。

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